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各診療科・部門のご案内小児科
健やかな発育・発達を目指して
小児科全般の医療に取り組んでいます。
特色
当院小児科では、出生・新生児期から小児・思春期にかけての健やかな発育・発達を目指して小児科全般の医療に取り組んでいます。
対象となる疾患は呼吸器感染症や腸管感染症などの感染症、川崎病などの急性疾患が多く、地域の先生方と連携して外来・入院診療を行っています。慢性疾患として、神経疾患、低身長などの内分泌疾患、ぜんそくや食物アレルギーなどのアレルギー疾患についても積極的に診療を行っています。各種予防接種や健診も行っていますのでお気軽にお問合せください。
2009年8月に大阪市内では初めて、WHO・ユニセフから「赤ちゃんにやさしい病院」(BFH; Baby Friendly Hospital)に認定されました。「母乳代用品のマーケティングに関する国際規準」(WHOコード) ※1を遵守し「母乳育児成のための10ヵ条」※2を実践しています。小児科では新生児期から母乳育児支援を行い、他院出生の赤ちゃんの母乳育児に関する相談にも産科・助産師と連携をとって対応しています。また当院を含め大阪府の6施設の「赤ちゃんにやさしい病院」などで構成される大阪母乳の会の事務局機能を担っています。
外来診療
平日(月〜金)の午前は初診・再診の一般外来、午後は予防接種、各種健診、アレルギー、神経の特殊外来を行っております。午後は原則的に予約診になっておりますのでご希望の方は予約センターにお問い合わせ下さい。
入院診療
小児科では主に感染症や川崎病などの急性疾患について必要な方に入院治療を行っております※3。 地域の医療機関と連携して入院診療を行っておりますので、かかりつけの先生とご相談の上、入院依頼をいただきますと対応させていただきます。低身長症での成長ホルモン分泌負荷試験や食物アレルギー負荷試験にも対応しています。
新生児室
院内出生の新生児、低出生体重児などの診療を行っています。大阪新生児診療相互援助システム(NMCS)にも参加しており、院外出生児の黄疸治療などにも対応します。「赤ちゃんにやさしい病院」としての母乳育児支援において、新生児の急変事例や低血糖症の発症などのリスクの予防に努め、安全・快適な周産期ケアを支えています。
時間外対応
開始日：令和5年10月16日（月）17時15分～
曜日・時間帯：月～金の平日 17:15～20:00（受付時間）
対象患者：①当院で現在受診されている患者さん
代表電話 「06-6150-8000」へお電話をお願いします。
②地域の医療機関からのご紹介患者さん
地域医療連携室へお電話をお願いします。
TEL 06-6150-8067（直通） FAX 06-6150-8686
スタッフ紹介
| 役職 | 氏名 | 専門分野 | 認定・資格等 |
|---|---|---|---|
| 部長 | 齊藤 三佳 | 小児科一般 新生児 |
日本小児科学会専門医 日本周産期・新生児医学会新生児専門医・指導医 日本周産期・新生児医学会 新生児蘇生法インストラクター 医学博士 |
| 副部長 | 川又 攻 | 小児科一般 新生児 |
日本小児科学会専門医・指導医 厚生労働省 医師臨床研修指導医 「子どもの心」相談医 インフェクションコントロールドクター 小児科感染症認定医 |
| 医員 | 犬塚 佳世 | 小児一般 | 新生児蘇生法「専門」コース（Aコース） |
| 応援医 | 平林 円 | 小児科一般 新生児全般 母乳育児支援 |
日本小児科学会専門医 日本周産期・新生児医学会暫定指導医 日本周産期・新生児医学会新生児蘇生法 「専門」コースインストラクター |
| 応援医 | 藤岡 弘季 | 小児神経 先天代謝異常 アレルギー |
日本小児科学会専門医 |
| 応援医 | 峯川 章子 | 神経発達症（発達障害） 小児精神 |
日本小児科学会専門医・指導医 子どものこころ専門医・指導医 精神保健指定医 日本児童青年精神医学会認定医 日本小児精神神経学会認定医 |
主な診療実績（小児科疾患別入院患者数 ）
| 小児科疾患別入院数 | 2022年度 | |
|---|---|---|
| 病名 | 人数 | 比率（％） |
| RSウイルス感染症 | 1 | 11.1 |
| マイコプラズマ感染症 | 0 | 0 |
| インフルエンザ | 0 | 0 |
| アデノウイルス感染症 | 0 | 0 |
| 溶連菌感染症 | 0 | 0 |
| ヒトメタニューモウイルス感染症 | 0 | 0 |
| その他の肺炎・気管支炎 | 5 | 55.6 |
| 喘息性気管支炎・喘息 | 0 | 80 |
| 上気道炎 | 0 | 0 |
| 感染性胃腸炎 | 1 | 11.1 |
| 尿路感染症 | 0 | 0 |
| 熱性痙攣・痙攣性疾患 | 0 | 0 |
| 川崎病 | 0 | 0 |
| 食物アレルギー負荷試験 | 0 | 0 |
| その他 | 2 | 22.2 |
| 計 | 9 | |
母乳代用品のマーケティングに関する国際規準(WHOコード) 要約（※1）
International Code of Marketing of Breast-milk Substitutes (WHO 1981)
1. 消費者一般に対して、母乳代用品の宣伝・広告をしてはいけない。
2. 母親に試供品を渡してはならない。
3. 保健施設や医療機関を通じて製品を売り込んではならない。これには人工乳の無料提供、もしくは低価格での販売も含まれる。
4. 企業はセールス員を通じて母親に直接売り込んではならない。
5. 保健医療従事者に贈り物をしたり個人的に試供品を提供したりしてはならない。保健医療従事者は、母親に決して製品を手渡してはならない。
6. 赤ちゃんの絵や写真を含めて、製品のラベル（表示）には人工栄養法を理想化するような言葉、あるいは絵や写真を使用してはならない。
7. 保健医療従事者への情報は科学的で事実に基づいたものであるべきである。
8. 人工栄養法に関する情報を提供するときは、必ず母乳育児の利点を説明し、人工栄養法のマイナス面、有害性を説明しなければならない。
9. この「国際規準」の適用状況の モニタリング(監視)は政府が、国としてそしてWHOの構成員として、果たさなければならない義務である。
10. 母乳代用品の製造業者や流通業者は、その国が「国際規準」の国内法制を整備していないとしても、「国際規準」を遵守した行 動をとるべきである。
母乳育児成功のための 10 カ条 2018 年改訂版
WHO/UNICEF:The Ten Steps to Successful Breastfeeding, 2018
施設要件
1a. 母乳代用品の販売流通に関する国際規準(WHOコード)と世界保健総会の決議を遵守する。
1b. 母乳育児の方針を文書にして、施設の職員やお母さん･家族にいつでも見られるようにする。
1c. 母乳育児に関して継続的なモニタリングとデータ管理のシステムを確立する。
2. 医療従事者が母乳育児を支援するための十分な知識、能力、技術を持つようにする。
臨床実践
3. 妊娠中の女性およびその家族と、母乳育児の重要性とその方法について話し合う。
4. 出産直後からの途切れることのない早期母子接触を勧め、出産後できるだけ早く母乳が飲ませられるようにお母さんを支援する。
5. お母さんが母乳育児を始め続けるために、どんなに小さな問題であっても対応できるように支援する。
6. 母乳以外の水分や人工乳は、医学的な適応がある場合にのみ与える。
7. お母さんと赤ちゃんが一緒にいられるよう、24時間母子同室をする。
8. お母さんが、赤ちゃんの欲しがるサインを認識してそれに応えられるように支援する。
9. 哺乳びんや人工乳首、おしゃぶりを使うことの弊害についてお母さんと話し合う。
10. 退院後も、両親と赤ちゃんへの継続的な支援を必要な時に受けられる体制を持つ。
