十三市民病院 病院指標令和6年度病院情報の公表

 ・小児科では、『妊娠期間短縮、低出産体重に関連する障害』に分類される新生児疾患（羊水感染症や帝切児症候群など）が、最も多くなっています。他にも、肺炎やインフルエンザ等の小児の呼吸器感染症が上位となっています。
・日本小児科学会専門医2名を含む3名の常勤医師体制で対応しております。
・新生児から思春期頃（出生～小学生）までの呼吸器感染症や腸管感染症、川崎病などの急性疾患を含む小児科疾患全般についての診断、治療、フォローアップに対応しています。

・感染症内科では、『肺炎等』が1～4位を占めています。『肺炎等』に分類される症例は、年齢や重症度等によって細かく分類されていることから、このような結果となり、感染症内科としての『肺炎等』全体の症例数は43症例となっています。また、DPC分類コードが存在しないため、本集計では対象外となっていますが、COVID-19も42症例の実績があります。
・結核病棟（39床）を有する当院では、呼吸器内科と協働で結核入院治療も行っており、DPC対象外となる結核の当院退院症例は92症例でした。
・日本感染症学会専門医1名を含む2名の常勤医師体制で対応しております。
・呼吸器感染症やHIV感染症、性感染症、輸入感染症など、感染症全般に対応しています。

・呼吸器内科では、『肺炎等』や『慢性閉塞性肺疾患』が上位となっています。『肺炎等』に分類される症例は、年齢や重症度等によって細かく分類されていますが、呼吸器内科としての『肺炎等』全体の症例数は81症例となっています。また、DPCコードが存在しないため、本集計では対象外となっていますが、COVID-19も18症例の実績があります。
・結核病棟（39床）を有する当院では、感染症内科と協働で結核入院治療も行っており、DPC対象外となる結核の当院退院症例は92症例でした。
・日本呼吸器学会専門医1名を含む2名の常勤医師体制で対応しております。
・呼吸器感染症、慢性閉塞性肺疾患、気管支喘息、睡眠時無呼吸症候群など、広範囲にわたる呼吸器疾患の診療を行っています。

・消化器内科では、大腸ポリープ切除症例が例年同様、最も多くなっており、症例数も前回から増加しています。内視鏡的大腸ポリープ・粘膜切除術（EMR）は、コールドスネアポリペクトミーを導入し、患者さまのニーズに対応するために外来での日帰り対応を積極的に取り入れており、約６割は外来対応となっています。（外来での日帰り対応の症例は、本集計には反映されません）
・その他は、憩室性疾患や胆管炎、腸炎等の症例が上位となっており、いずれも症例数は前回から増加しています。
・日本消化器病学会専門医7名を含む常勤医師8名（病院長含む）体制で診療を行っております。
・内視鏡センターにおいては、消化器内科医と外科医とが一体となったチーム医療を実施し、悪性疾患を中心として消化器疾患全般に対して、精度の高い検査・治療を提供しております。
・急性期、慢性期を問わず消化管ならびに肝胆膵疾患全般に迅速かつ正確な対応を行えるよう心掛けております。
・肝臓病に関しては、肝臓病専門医がウイルス性肝炎・肝細胞癌に対する最新治療を実施しています。

・耳鼻咽喉科では、慢性副鼻腔炎やの前庭機能障害（回転性めまい等）が上位となっています。良性腫瘍（扁桃周囲や顎下腺等）や扁桃炎、突発性難聴などの入院症例もあります。
・2名の常勤医師が診療を行っており、いずれも日本耳鼻咽喉科学会の専門医資格を有しております。
・嗅覚障害や味覚障害、難聴、副鼻腔炎などの耳・鼻の疾患や、扁桃炎などの口腔咽頭周囲の疾患、声帯ポリープなどの喉頭の疾患、頭頸部の良性腫瘍等を扱っており、眼と脳を除いて、首から上の多くの疾患に対応しています。

・外科では、鼠径ヘルニアに対して行う『腹腔鏡下鼠径ヘルニア手術』と、胆のう炎や胆のう結石症等に対して行う『腹腔鏡下胆嚢摘出術』が上位となっています。
・鼠径ヘルニアや胆石、虫垂炎には、臍の1ヶ所の創で行う『単孔式腹腔鏡下手術』を導入しており、それ以外にも、癌を含めた多くの腹部疾患に対して、適応を考慮しながら低侵襲な傷の小さい腹腔鏡手術を積極的に行っており、できるだけ早期に社会復帰できるよう支援しております。
・痔核手術については、痔核硬化療法（ALTA療法）の実施施設として登録されています。この手術は痔核を切り取る手術ではなく、痔核の痛みを感じない部分に注射をする方法です。術後に「傷口から出血する」、「傷口が痛む」ということはなく、1泊2日の短期入院となっています。
・外科疾患については、多くの症例がクリニカルパスを用いた標準治療を行っており、在院期間の短縮化に努めています。

・整形外科では、関節・脊椎・骨折と広範囲に亘る領域の対応を行っております。
・症例数として最も多いのは、前回と同様に、膝関節症や股関節症等に対して行われる『人工関節置換術（膝、股）等』となっています。
・次いで、骨折手術である『骨折観血的手術』となっています。大腿近位骨折は、急性期治療後の専門的なリハビリテーションが重要なため、転院先での医療計画までを含めた診療計画（地域連携パス）を予め策定しています。そのため、術後の継続的なリハビリ治療を行う施設への転院率が高くなっています。
・『経皮的椎体形成術』は、胸椎や腰椎といった椎体骨折に対する手術です。
・『内視鏡下椎間板摘出（切除）術』は、腰椎椎間板ヘルニア等に対する手術ですが、他の手術よりも比較的若い患者さまが多く、平均年齢が低くなっています。
・当院では、手術後早期にリハビリテーションを開始し、1日でも早く社会復帰できるようリハビリテーション科常勤医師をはじめとしてリハビリスタッフによる治療を行っております。長期のリハビリ治療を必要とする患者さまについては、近隣のリハビリ専門施設と連携し、患者さまの病態や生活環境を踏まえた適切な療養環境の提供をご支援しております。

・泌尿器科では、例年通り内視鏡を用いて膀胱がんを切除する『膀胱悪性腫瘍手術（経尿道的手術）』が最も多くなっています。患者数は前回の29名から42名に増加しています。
・次いで、尿管狭窄による水腎症等に対する『経尿道的尿管ステント留置術』や、尿管結石症等に対する『経尿道的尿路結石除去術（レーザーによるもの）』が多くなっています。経尿道的尿路結石除去術は、体外衝撃波腎・尿管結石破砕術が困難な症例に対して実施しており、内視鏡下でレーザーにより結石を砕き摘出する手術となっています。
・『体外衝撃波腎・尿管結石破砕術』は、体外で発生させた強力な衝撃波で体内の結石を砕き、尿と共に排出させる安全性が高い手術で、入院期間も2～3日と短期になっています。
・『経尿道的前立腺手術』は前立腺肥大症等に対する手術です。
・3名の常勤医すべてが、日本泌尿器科学会の専門医・指導医であり、うち１名は腹腔鏡手術技術認定医となっております。膀胱がんだけでなく腎がんや後腹膜腫瘍に対しての腹腔鏡手術や前立腺がんに対しての腹腔鏡補助下小切開前立腺切除などへの対応を行っています。

・耳鼻咽喉科では、慢性副鼻腔炎に対して行われる『内視鏡下鼻・副鼻腔手術３型』が最も多くなっています。
・『口蓋扁桃手術（摘出）』は扁桃炎等に対する手術、『顎下腺摘出術』は顎下腺腫瘍に対する手術、『鼻中隔矯正術』は鼻中隔弯曲症に対する手術、『声帯ポリープ切除術』は声帯ポリープに対する手術です。
・鼻疾患や良性腫瘍など、短期入院手術を中心に、手術対応を行っています。

・肺血栓塞栓症とは、足や腹部でできた血の塊（血栓）が、肺に行く血管で詰まり、突然の呼吸困難や胸痛、時には心停止を引き起こし命に影響を及ぼす危険な病気です。大きな手術後に、ベッドで長時間安静にしている際、発症しやすいと言われています。
・予防策としては、血液凝固を抑える薬の使用や弾性ストッキングの利用等があります。ただ、病状によってはこれらの対策を実施できない患者さまもおられます。当院の予防対策実施率は98.14％となっており、前回と同様に、ほとんどの患者さまに予防対策を実施できています。
・当院では、対象となる患者さまに予防策を講じることにより、すべての患者さまに安心して手術を受けて頂けるように努めております。

・血液培養検査とは、通常無菌状態である血液を培養し、菌の有無や菌の種類を調べる検査です。感染症診断において非常に重要であり、迅速で正確な検査結果が求められます。血液培養検査実施時は、1セットで検出できない菌も多く、擬陽性による過剰治療を防ぐためにも２セット以上行うことが推奨されています。
・当院の血液培養2セット実施率は、67.78％となっており、前回から約5%低下しています。適切な感染症治療が行われているかを評価する上でとても重要な指標であり、当院においても2セット以上の実施を原則としております。ただし、症状のない患者さまなど感染を疑わないスクリーニング検査として1回のみ実施する場合もあります。

・感染が起こった場所から血液内に病原菌が入ると病原体が体中に広がり、菌血症や敗血症という重篤な感染症になります。それを防ぐためには、罹患後、速やかに病原体を特定し治療に効果的な抗菌薬を選択する必要があります。
・広域スペクトル抗菌薬は、より多くの種類の細菌に効果を期待できますが、薬剤耐性菌も広範囲に選択する可能性があります。抗菌薬の不適切な使用は耐性菌の出現・蔓延に繋がることが知られており、より狭域の抗菌薬を特定するために、血液培養を行うことが望ましいとされており、実際にどれだけ行われているかを見るための指標です。
・当院の細菌培養実施率は73.02％であり、前回から横ばいで推移しています。100％を目指して努力はしているものの、実施できていないことが一定数あるのが現状です。

・入院という環境の変化や疾患そのもの、治療・手術などによる身体的な影響等、様々なことが要因となり、患者さまの転倒やベッドからの転落は少なくありません。特に高齢者の転倒・転落は、大きなけがや死亡に繋がる可能性もあり、注意が必要です。この指標は、入院患者さまに転倒・転落がどの程度発生しているのかを見るための指標です。
・当院の転倒・転落発生率は1.76‰（パーミル）です（1,000名中、1.76名）。当院では、入院患者さまには転倒リスクの評価を行い、見守り支援機器などを活用し転倒予防対策を実施することで、転倒・転落防止に努めていますが、転倒・転落は一定数発生してしまいます。転倒・転落が発生した場合は、医師や看護師などの関係スタッフによるカンファレンスを行い、発生要因を特定し、予防対策につなげるようにしています。

・インシデント影響度分類レベル3b以上というのは、アクシデント（医療事故）に該当し、濃厚な処置や治療を要する、永続的な障害や後遺症が残る、死亡する等、患者さまに実害が発生したことを意味します。
・当院のインシデント影響度分類レベル3b以上の転倒・転落の発生件数は10件未満だったため、「-」の表示となっております。患者さまに実害が発生した転倒・転落の発生件数が少なかったことを意味します。
・当院では、インシデント影響度分類レベル3b以上の転倒・転落が発生しないよう、入院患者さまには転倒リスクの評価を行い、見守り支援機器などを活用し、転倒予防対策を実施することで、転倒転落防止に努めています。

・現在は細菌感染を起こしていないものの、手術後の感染リスクを未然に防ぐことを目的として、抗菌薬をあらかじめ投与することを「予防的抗菌薬投与」といいます。手術後に手術部位感染が発生すると、治療に時間がかかり、入院期間も長期化してしまうため、適切な予防的抗菌薬の投与は重要です。開胸、開腹を伴う手術等では、手術開始直前に抗菌薬を投与することにより、手術後の感染を抑えることが期待されています。
・当院の手術開始前1時間以内の予防的抗菌薬投与率は98.02％です。抗菌薬投与後、手術開始前の処置等に時間を要してしまいわずかに1時間を超えてしまうことがまれにありますが、ほとんどの患者さまに手術開始前1時間以内に投与できています。

・褥瘡（床ずれ）は、看護ケアの質評価の重要な指標の１つとなっています。褥瘡が発生すると、患者さまのQOLの低下につながり、感染を引き起こすこともあり、治療が長期に及ぶことで、在院日数の長期化や医療費の増大にもつながります。そのため、褥瘡予防対策は、提供する医療の重要な項目の1つと捉えられています。
・当院の褥瘡発生率は0.13％です。当院では、褥瘡管理専従の皮膚・排泄ケア認定看護師が中心となって、褥瘡の発生予防および褥瘡発生時の早期発見・早期治療に取り組んでいます。

・本項目における栄養アセスメントとは、入院患者さまの栄養状態に関する評価を行うことを指しています。当院では、基本的に入院後すぐに看護師による栄養スクリーニングで評価を実施しています。スクリーニングで低栄養リスクの高い患者さまには、管理栄養士がより詳細な評価をして栄養管理計画書を作成し、専門的な栄養管理の介入を実施しております。
・入院早期に栄養状態を評価し、低栄養リスクの高い患者さまに適切な介入をすることは、入院期間の短縮や予後改善につながると言われており、実際に入院早期にどの程度栄養アセスメントが実施されているかを見るための指標になります。
・当院の実施割合は99.48％であり、まれに入院後48時間以内に間に合わなかった場合はありますが、ほとんどの患者さまに早期の栄養アセスメントの実施ができています。

・身体的拘束は、患者さまの行動制限の必要性が強く、二次的な身体的障害が生じる可能性を考慮し、やむを得ない場合のみに適用される処置であり、できる限り早期に他の方法に切り替えるよう努めなければならないものとされています。
・当院の身体的拘束実施率は3.29％です。できる限り身体的拘束を行わない努力はしているものの、危険な状況が起きた場合は、主治医を中心に複数名で検討を行い、切迫性（利用者やほかの利用者の生命や身体に危険が及ぶ可能性が高い場合）・非代替性（身体拘束以外に代替する介護方法がない場合）・一時性（身体拘束は一時的なものである場合）の3条件を全て満たし、やむを得ないと医師が判断した場合にのみ実施しております。身体的拘束を開始した場合は、毎日カンファレンスで身体的拘束の必要性について検討し、遅滞なく身体的拘束を解除できるように努めています。