十三市民病院 病院指標令和4年度病院情報の公表

・糖尿病・内分泌内科では、例年通り『2型糖尿病』に対する治療が上位となっています。患者数は、前年度からは倍増していますが、COVID-19対応による一般入院診療の制限により、令和元年度と比べて患者数は大きく減少しています。
・糖尿病・内分泌内科では、糖尿病の正確な病態把握を行い、日本糖尿病学会専門医２名を含む常勤医師5名ならびに糖尿病看護認定看護師、糖尿病療養指導士等の多職種による糖尿病ケアチームが中心となり、個々の患者さまに合った良質な血糖コントロールと合併症の進展予防に努めています。
・高齢の糖尿病患者さまがかかりやすい尿路感染症等の糖尿病に起因する疾患にも、対応しています。
・糖尿病の教育入院（1週間コース）や糖尿病教室、フットケア外来、透析予防指導、食事指導等も積極的に実施し、糖尿病に対してのトータルケアを行っています。

 ・小児科では、『妊娠期間短縮、低出産体重に関連する障害』に分類される新生児疾患（新生児低血糖や羊水感染症など）が上位となっています。COVID-19対応により、令和2年5月から分娩を休止していましたが、令和4年6月に再開しました。分娩再開に伴い、令和3年度は休止していた小児科の入院受け入れも再開しました。しかしながら、年間500例ほどの分娩を行っていた令和元年度と比較すると、各症例数は大きく減少しています。
・日本小児科学会専門医2名を含む3名の常勤医師体制で対応しております。
・新生児から思春期頃（出生～小学生）までの下気道感染症や感染性胃腸炎、川崎病などの急性疾患を含む小児科疾患全般についての診断、治療、フォローアップに対応しています。
・また、成長ホルモン分泌不全性低身長症に対する診断、治療などにも対応しています。

 ・呼吸器内科では、誤嚥性肺炎に対する治療が上位になっています。
・常勤医師2名が日本呼吸器学会専門医であり、肺炎や肺がん、COPD（慢性閉塞性肺疾患）等の呼吸器疾患と併せて、本集計対象外となっているCOVID-19の治療も行っています。COVID-19の治療には、呼吸器内科だけでなく全診療科の医師で協力して対応しており、令和4年度のCOVID-19の入院対応患者は482名となっています。
・当院は結核病棟（39床）を有していますが、令和2年度以降はCOVID-19の患者さまの受け入れに使用しているため、結核患者さまの受け入れは休止しています（2023年9月現在）。

・日本消化器病学会専門医５名を含む常勤医師6名（病院長含む）体制で診療を行っております。
・内視鏡センターにおいては、消化器内科医と外科医とが一体となったチーム医療を実施し、消化器疾患全般に対して、精度の高い検査・治療を提供しております。
・急性期、慢性期を問わず消化管ならびに肝胆膵疾患全般に迅速かつ正確な対応を行えるよう心掛けております。
・消化器内科では、大腸ポリープ切除症例が例年同様、最も多くなっております。ただし、各症例数は前年度から若干増加したものの、COVID-19対応による一般入院診療の制限により、令和元年度と比べて大きく減少しています。
・肝臓病に関しては、肝臓病専門医がウイルス性肝炎・肝細胞癌に対する最新治療を実施しています。令和４年度の肝がんや肝がん再発、胆管がんの治療については、18症例を手掛けております。
・内視鏡的大腸ポリープ・粘膜切除術（EMR）は、コールドスネアポリペクトミーを導入し、患者さまのニーズに対応するために外来での日帰り対応を積極的に取り入れています。令和４年度は6割以上を外来で対応いたしました。
・大腸や結腸の憩室性疾患についても、16症例の治療を行っております。

・令和2年4月より大阪府のがん診療拠点病院の認可を受けました。外科では、胃がんや大腸がん、肝臓がん、膵がん等の消化器系の疾患を中心として、手術や化学療法など患者さまの状態に応じた適切な治療を行っております。
・当科では、腹腔鏡手術を積極的に行い、患者さまに優しい、できるだけ小さな傷による低浸襲な手術を実施することで、早期に回復・社会復帰できるよう努めています。
・常勤医師5名のうち4名が日本消化器外科学会専門医であり、うち１名は日本内視鏡外科学会技術認定医の資格も有しており、専門性の高い手術を施行しております。
・令和4年度は、前年度と同様に、鼠経ヘルニア、痔核ならびに胆囊炎などに対する入院治療が上位となっています。ただし、各症例数は前年度からは増加したものの、COVID-19対応による一般入院診療の制限により、令和元年度と比べて大きく減少しています。
・消化器内科と密に連携し、早期に診断・治療を開始し、患者さまに応じた手術治療や抗がん剤治療を施行しております。

・令和４年度は、前年度よりも手術患者さまの数は増えましたが、依然としてCOVID-19対応により一般入院診療を大幅に制限している影響で、全ての手術患者さまが令和元年度と比べて大幅に減少しています。
・当科では、鼠径ヘルニアに対して行う『腹腔鏡下鼠径ヘルニア手術』と胆のう炎や胆のう結石症等に対して行う『腹腔鏡下胆嚢摘出術』が上位となっています。
・鼠径ヘルニアや胆石、虫垂炎には1つの創で行う『単孔式腹腔鏡下手術』を導入しており、それ以外にも、癌を含めた多くの腹部疾患に対して、低侵襲な傷の小さい腹腔鏡手術を積極的に行っており、できるだけ早期に社会復帰できるよう支援しております。
・外科疾患については、多くの症例がクリニカルパスを用いた標準治療を行っており、在院期間の短縮化に努めています。

・令和４年度は、前年度よりも手術患者さまの数は増えましたが、依然としてCOVID-19対応により一般入院診療を制限している影響で、令和元年度と比べると大幅に減少しています。
・整形外科では、関節・脊椎・骨折と広範囲に亘る領域に対応を行っております。その中でも特に関節・脊椎に対する手術が多くなっています。
・症例数として最も多いのは、膝関節症や股関節症等に対して行われる『人工関節置換術（股、膝）等』であり、次いで大腿骨や上腕骨の骨折に対する『骨折観血的手術（大腿、上腕） 等』が多くなっています。3位～5位については、全て脊椎疾患に対する手術となっています。『後方椎体固定術』や『椎弓形成術』は、脊柱管狭窄症等に対する手術になります。『内視鏡下椎間板摘出（切除）術』は、腰椎椎間板ヘルニア等に対する手術ですが、他の手術よりも比較的若い患者さまが多く、平均年齢が低くなっています。
・当院では、手術後早期にリハビリテーションを開始し、1日でも早く社会復帰できるようリハビリスタッフを中心とした治療を行っております。長期のリハビリ治療を必要とする患者さまについては、近隣のリハビリ専門施設と連携し、患者さまの病態や生活環境を踏まえた適切な療養環境の提供をご支援しております。

・令和4年度は、前年度よりも手術患者さまの数は増えましたが、依然としてCOVID-19対応により一般入院診療を大幅に制限している影響で、全ての手術患者さまが令和元年度と比べて大幅に減少しています。
・泌尿器科では、令和元年度以降は内視鏡を用いて膀胱がんを切除する『膀胱悪性腫瘍手術（経尿道的手術）』が最も多くなっています。
・尿管狭窄による水腎症等に対する『経尿道的尿管ステント留置術』は、前年度の10件未満から20件に増加し、今年度は2番目に多い手術となりました。
・次いで、尿管結石症に対する手術である『経尿道的尿路結石除去術（レーザーによるもの）』および『体外衝撃波腎・尿管結石破砕術（ESWL）』が多くなっています。ESWLは、体外で発生させた強力な衝撃波で体内の結石を砕き、尿と共に排出させる安全性が高い手術で、入院期間も2～3日と短期になっています。経尿道的尿路結石除去術は、ESWLが困難な症例に対して実施しており、内視鏡下でレーザーにより結石を砕き摘出する手術となっています。
・3名の常勤医すべてが、日本泌尿器科学会の専門医であり、うち１名は腹腔鏡手術技術認定医となっております。膀胱がんだけでなく腎がんや後腹膜腫瘍に対しての腹腔鏡手術や前立腺がんに対しての腹腔鏡補助下小切開前立腺切除などへの対応を行っています。

・令和４年度は、前年度よりも手術患者さまの数は増えましたが、依然としてCOVID-19対応により一般入院診療を大幅に制限している影響で、全ての手術患者さまが令和元年度と比べて大幅に減少しています。
・眼科では、例年と同様に、白内障に対して行われる『水晶体再建術』が最も多くなっています。患者数は、前年度の54名から112名へと、2倍以上に増加しました。
・白内障手術は、小切開超音波手術を主に行っております。総合病院である当院では、全身合併症を有する患者さまが多く来院されますので、入院での対応となっております。また、認知症や体位保持が困難な患者さまについては、全身麻酔下での手術を行っています。
・『硝子体茎顕微鏡下離断術』とは、網膜剥離や黄斑変性、糖尿病性網膜症や硝子体出血等に対して行われる手術です。
・高齢化社会の到来に伴い増加する、加齢による眼科疾患全般に対して手術を行っています。

・ここでは、手術や処置等の医療提供に伴い発症する可能性のある、重篤な疾患の状況について示しています。
・がんの手術を中心として大手術を多く実施する当院では、感染防止の専門の医療スタッフを配置し、感染予防に細心の注意を払っています。また、起こり得る合併症については、事前に患者さまにご説明した上で、手術や処置の施行に同意をいただいています。
・上記4疾患の患者さまが、退院患者さまに占める割合は合計で１％未満となっています。当院では、いずれの状態の患者さまも発生することのない努力を日々行っておりますが、様々な要因が関与することもあり、ゼロにはできていないのが現状です。
・令和4年度は全てにおいて、前年度同様10症例未満となっております。