小児泌尿器科
当科の行っている患者さん向けアンケート調査に関するお知らせ
本研究について下記QRコードもしくはHPアドレスよりアンケートをお願いいたします。
アンケートの対象者は2017 年 4 月 1 日～2026 年 3 月 31 日の間に当院、小児泌尿器科において片側陰嚢水腫に対して腹腔鏡下腹膜外鼠径ヘルニア閉鎖術（LPEC）を受けられた手術時年齢 15 歳未満の患者さんです。当方よりお電話があった方は下記より、ご回答をお願いいたします。なお、こちらに研究の詳細を掲載しております。
「小児陰嚢水腫に対する腹腔鏡手術後の異時性対側鼠径部病変発症に関する検討」
本研究の照会先：
地方独立行政法人大阪市民病院機構大阪市立総合医療センター
研究責任者： 小児泌尿器科・服部 健吾
〒534-0021
大阪市都島区都島本通２－１３－２２
電話 ０６－６９２９－１２２１（代表）
科の特色について
1) 小児泌尿器科とは
尿が作られる腎臓、尿が身体の外に排泄される通りみちである尿路（尿管、膀胱、尿道）と、精巣、陰茎などの内・外性器に病気をもつ子どもを治療する分野です。多くは生まれつきの病気で、成人の疾患とは検査・治療の方法が大きく異なります。
泌尿器科併設の病院はたくさんありますが、小児の尿路や生殖器の疾患を専門的に精査・加療できる病院は少ないのが現状です。当院では停留精巣など頻度の高い疾患から、非常に稀な疾患まで、幅広く対応可能です。
2) 大きくなっても同一病院でフォローアップが可能
こどもの尿路、生殖器に関する疾患の治療において、併発症については当院の小児感染症内科、小児腎臓内科、小児内分泌内科と連携しています。また、小児期に治療を終了しても、大人になって新たに起こってくる問題（腎機能障害、排尿機能障害、性機能障害）がありますが、当院では生涯にわたるすべての泌尿器科疾患に対応できることが特徴です。
3) 腹腔鏡手術について
当科では日本泌尿器内視鏡学会の技術認定医が2名、日本内視鏡外科学会内視鏡技術認定医（小児外科）が1名（2026年7月現在）在籍しています。腹腔鏡手術は従来の回復手術より創が小さく、低侵襲です。
4) ロボット支援腹腔鏡下手術について
当施設は、先天性水腎症に対するロボット支援腎盂形成術を2020年7月より開始しています。健康保険が適応となっており、現在では当院の標準手術になりつつあります。成績良好、2022年6月現在で計16例に実施しました。しかも臍より足側のみに創部を設置するなど、腹腔鏡手術よりもさらに低侵襲性で、創部が将来目立たない術式に改良中です。
5) 先進医療について
当施設は、膀胱尿管逆流症に対する腹腔鏡下膀胱尿管逆流防止術に関して、厚生労働省から、先進医療の認定を受けています。この手術の先進医療の認定施設は、日本で4施設（京都府立医科大学、名古屋市立大学、当院、福島県立医科大学：2021年4月現在）であり、より高度で低侵襲な医療をご提供できます。
先進医療とは
健康保険法等の一部を改正する法律において厚生労働大臣が定めるもので、有効性及び安全性を確保する視点から、医療技術ごとに一定の施設基準を設定し、施設基準に該当する保険医療機関は届出により保険診療との併用ができることとしたものです。
受診の流れ（診察の一例です）
外来の新患は月曜日から金曜日まで毎日受け付けており、初診までお待たせせずに予約を取っていただけるようにしています。
地域医療連携室へお電話上、ご希望の日時で予約をお取りください。（詳しくはこちら）
緊急の場合は当日でも可能な限り対応しますのでご連絡ください。
選定療養費について
- 紹介状なく初めて来院される場合、国の定めにより、初診時選定療養費として通常の診療費と別に自費で11,000円をご負担いただく必要があります。
- 前回の受診より6カ月以上経過している場合や終診となっている場合は初診扱いとなり、紹介状なく受診された場合は同様に自費で11,000円をご負担いただく必要があります。
- 当院に継続して受診中であっても、紹介状なく新たな診療科を受診する場合は、初診扱いとなり、選定療養費徴収の対象となります。
- 他の医療機関への紹介後、ご自身の判断で紹介状なしで当センターを再受診された場合、受診の都度再診時選定療養費として同様に自費で3,300円をご負担いただく必要があります。
（初診時選定療養費、再診時選定療養費共に費用負担で必ず受診できるものではありません。）
時間外選定療養費について
当院は三次救急医療機関として、入院を必要とするような重篤な患者さんに向けて24時間体制で救急医療体制を維持しております。夜間、休日において緊急性の高い患者さんを優先的に受け入れるため、診療報酬規定に基づき、診療費とは別に時間外選定療養費として自費で11,000円を徴収させて頂きます。（費用負担で必ず受診できるものではありません。）
徴収の対象となる時間帯
平日…17時15分から翌朝8時45分
土曜日・日曜日・祝日・年末年始…終日
徴収の対象とならない場合
▶受診後に入院となった場合
▶救急車で搬送された場合
▶当院医師より、あらかじめ時間外外来受診を指示されていた場合
▶当院通院中の妊産婦
▶特定の疾病や障害等で各種公費負担制度を受給中の場合
（こども医療、ひとり親医療、障がい者医療を除く）
▶労働災害
▶当院で治療中の疾患が憎悪し、時間外に受診の必要があった場合
▶救急外来担当医師が緊急性があると判断した場合
