メディカルスタッフ研修

研修の目的

病院薬剤業務の基本的技術を習得するとともに、高度医療に対応した臨床薬剤師業務およびチーム医療を実践できる薬剤師を養成することを目的とする。

研修期間及び内容

前期（１年目４月～６月）
中央業務を中心とした、病院薬剤業務に必要な医薬品及び各種業務の基本的知識と技能を習得。

中期（１年目７月～１年目３月）
病棟業務をはじめとするチーム医療に参画するための臨床業務を中心とした幅広い知識と技能及び態度を習得。

後期（２年目４月～２年目３月）
専門・認定薬剤師の取得を視野に入れた、専門分野での薬剤管理指導業務を実践し、日々の業務から問題点を抽出し、解決策を立案し行動する能力を習得。

研修の目的

急性期及び高度専門医療における理学療法士の業務に必要な知識と基本的技術の習得を目指し、急性期のリハビリテーション医療に精通した理学療法士の養成を目的とする。

研修期間及び内容

研修期間は２年間

１年目
基本的な疾患の患者の理学療法をある程度の助言や指導のもとで行えることを目指す。

２年目
基本的な疾患の患者の理学療法を自立して行えること、専門的な領域の患者の理学療法をある程度の助言や指導のもとで行えることを目指す。また、他スタッフと共に休日出勤のローテーションに入れるようになることを目指す。

研修の目的

急性期及び高度専門医療における作業療法士の業務に必要な知識と基本的技術の習得を目指し、急性期のリハビリテーション医療に精通した作業療法士の養成を目的とする。

研修期間及び内容

研修期間は２年間

１年目
基本的な疾患の患者の作業療法をある程度の助言や指導のもとで行えることを目指す。

２年目
基本的な疾患の患者の作業療法を自立して行えること、専門的な領域の患者の理学療法をある程度の助言や指導のもとで行えることを目指す。

研修の目的

急性期及び高度専門医療における言語聴覚士の業務に必要な知識と基本的技術の習得を目指し、急性期のリハビリテーション医療に対応できる言語聴覚士の養成を目的とする。

研修期間及び内容

研修期間は３年間
成人言語、小児言語、聴覚の３つの専門領域にわかれ、それぞれの領域毎に言語聴覚士として必要な知識を深め、患者を通して学び経験を積む。また、各領域間の業務補完のための研修も行う。

研修の目的

広い分野の技術・知識を有するジェネラリストから高度専門分野に精通するスペシャリストまでがん医療をはじめとする高度医療に対応できる実践力やチーム医療の一員として病院機能の向上に貢献できる能力を有する人材の育成を目的とする。

研修期間及び内容

診療放射線部門は６部門に分類されており、全部門もしくは一部の部門における研修を行います。
６部門すべてにおいてステージ１～３までの三段階にレベルを設定し、ステージごとに明確な到達目標のもと研修を行う。

1.画像診断部門（一般撮影・マンモグラフィ・X線TV）
2.CT部門
3.MRI部門
4.血管造影部門
5.核医学部門
6.放射線治療部門

研修の目的

果たすべき医療機能である高度専門医療に臨床検査技師として貢献するための知識と技術を持ちながら、グローバルな視野を兼ね備えた専門性の高い人材を育成するための基礎を固めることを目的とする。

研修期間及び内容

研修期間は2年間

１年目
年度当初の２か月間は、臨床検査６部門と緊急検査において検査の総合的な知識と業務内容を理解し、緊急検査および採血に係る業務に必要な技術の習得を目指す。３か月目以降は、各部署へ配属され、配属部署の業務の流れや全体像を把握・理解し、基本的な検査を実施できるように研修を行う。

２年目
１年目の研修を踏まえて専門的検査、手法の応用、結果の解釈や応用方法、品質保証など多岐にわたる研修を行う。

研修の目的

果たすべき医療機能である高度専門医療に臨床工学技士として貢献するための知識と技術を持ちながら、グローバルな視野を兼ね備えた専門性の高い人材を育成するための基礎を固めることを目的とする。

研修期間及び内容

研修期間は3年間

１年目
手術センター、内視鏡業務、血液浄化業務、カテーテル検査業務の習得。
２年目
カリキュラム表を用いた進捗管理。病棟業務の習得、ICU業務の修得。
３年目
カリキュラム表を用いた進捗管理。当直業務への参入。

研修の目的

機構の役割等を学ぶだけでなく、「誰に何をもたらしているか」「どのように役立っているか」を理解し、今後、各々の業務において「何を提供する必要があるか」「どのように役割を果たすか」を意識することを目的とする。

研修期間及び内容

研修期間は3年間

・採用１年目に毎月１回、部署見学や座学を実施。
・効果的・効率的な職務能力の向上を図るため、採用１年目から３年目まではOJT担当者と共同でOJT計画書を作成し、計画的に育成できる仕組みを取り入れている。
・育成対象者に対するOJTをより効果的なものにすると共に、OJT担当者自身の成長にもつながるため、年１回、OJT担当者研修も実施。