生後6か月以内に発症する乳児内斜視の手術は2歳前後で行うようにしています。1～2歳頃に生じる後天性内斜視は、両眼視機能が失われない早期に手術が必要です。6歳以降に生じる後天性内斜視も増えており、ほとんどが斜視手術の適応となります。間欠性外斜視の多くは正常な近見立体視を持っています。また低年齢での手術は効果が持続しません。したがって斜視角の小さい症例の低年齢での手術はメリットが少ないので、小学校高学年での手術を勧めています。斜視角が大きい場合でも7歳（小学校1年生）以降に行うことを原則にしています。ただし視線が常にずれている恒常性外斜視は例外で、2～3歳でも手術を行います。

調節性内斜視は、遠視が原因の内斜視で、一般的に眼鏡装用で治療が可能ですが、中には眼鏡装用後も内斜視が残存し、立体視が獲得できない症例もみられます。残存斜視に対してはプリズムの入った眼鏡の装用や、手術を必要とする場合もあります。

弱視の原因として多いのは屈折異常（遠視、乱視など）と斜視です。屈折異常が原因の場合は眼鏡の装用が必須です。片眼弱視の場合は健眼遮閉といって視力の良い方の眼を遮閉し、弱視眼を使わせる訓練を行います。弱視治療には有効年齢があり、視力が完成する6歳ごろまでのできるだけ早期に完了しなければなりません。